コロナという外圧により、「働き方改革」は一気に進みそうです。
そもそも「働き方改革」は、国民全員が活躍できる社会を実現するための改革であり、長時間労働削減のほかに、非正規社員の地位向上や、高齢者の就労促進も含めた労働人口不足対策も目的です。その中でも、多くのサラリーマンの方にとって最も影響が大きいのは、長時間労働の削減でしょう。過労死するほどの長時間労働をしている人がたくさんいる日本では、長時間労働削減は重要な問題です。労働時間短縮のためには、生産性向上による「働き方改革」が重要と言われています。
しかし、この働き方改革でいろいろな「副作用」が起きているという現実があります。その副作用の知り対策をしないと、逆に社会から取り残される恐れがあるのです。
○働き方改革の副作用は
働き方改革は長時間労働削減を目指していますが、多くの企業は、長時間労働の人だけでなくすべての人に生産性向上による労働時間削減を求めています。当然に、企業、経営者は、長時間労働削減の名のもとに、残業(手当)の削減を求めていますよね。
そのため「サービス残業」と「残業手当が減り、生活が困窮する」という副作用が起きています。
そしてその結果、ストレスがより強く感じる人が増えたという調査結果も出ているほどです。
また、生産性向上のために、OJT(職場でのトレーニング)や自己啓発の時間が減っていることも、副作用と言われています。
効率よく結果を求めるあまり、会社だけでなく、自らも学ぼうとする意志がなくなっている調査結果が出ています。
この状況は、見落としがちですが重要な「副作用」と言えるでしょう。
○副作用の解決策
生産性向上は、サラリーマンが今後、生き残るためには避けては通れないと思って、全力を注ぐべきでしょう。
競争化がますます進み、より、「結果を出す」働き方を意識する必要があります。
結果を出すために時間効率を上げる、また、結果を出すための研修を行う、というような結果に重点を置き、結果を出すための工夫をすることがますます求められることになるでしょう。
やみくもに努力をすればよい、というものではありません。マラソンでゴールと反対方向にがんばって走っても、誰も評価してくれません。つまり、存在意義を勝ち取るための努力を効率よく行う必要がこれまで以上に重要になります。
「生産性向上を最重要課題として業務を行うこと」です。
効率化をあらゆる業務でチャレンジしましょう。
ここでも高速PDCAは重要です。
１．立ち止まらずにやる。
２．やったら課題が見える。
３．課題が見えたら改善する。
４．この繰り返し。
コロナ後の社会は、ますます成果が求められる時代に突入すると思っています。
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写真はphotoACを利用しています。